そもそも男子プロツアーは、1990年代には年間40近い大会を開催していた。バブル経済が追い風にあり、人気選手が話題の中心にいた。ところが、長引く景気低迷に加え、突如出現した石川や松山英樹といった新星たちが次々と米ツアーに飛び出すなどしたため、今季は26大会にとどまっている。

 一方、女子ツアーは3月から11月までほぼびっしり、38大会が予定されている。男子よりも女子にスポンサーが集まる要因は、若く魅力的なニュースターが次々に登場している華やかさに加え、「プロアマの楽しさ」「女子プロ選手のホスピタリティーの素晴らしさ」があると言われている。

 かつて、トーナメントに協賛するスポンサー企業は、冠に名前が付く露出効果を重視していた。知名度が上がり、好感度が上がることで、企業のイメージや業績が向上すれば、一定の協賛対価が得られるという評価だ。

 ところが、景気低迷とともに、ステークホルダー(利害関係者)に対する企業の責任が厳しく問われる時代に変わり、漠然とした効果のために1億円を超える広告費を投下する姿勢が疑問視されるようになると、協賛効果にも具体性が求められるようになった。そんな中、プロアマ戦は、「スポンサー企業が取引先や関連企業のVIPを招待し、親交を深めるための重要な舞台」と、評価がより一層高まっている。

 シニアツアーについては、今季から台湾で公式戦が行われるようになった。メインスポンサーは以前から交流の深い台湾企業だが、シニアツアーの主催者でもある日本プロゴルフ協会(PGA)の倉本昌弘会長によれば、開催の決め手は「台湾に赴任している日本企業の担当者がシニアプロたちと一緒に回れるプロアマの評価が高かったから」だという。

 要するに、協賛企業にとってプロアマ戦は、大会そのものの協賛価値と同じか、それ以上の重要性があり、それほど位置付けの高い舞台だというわけだ。それだけに、本大会や自分の成績ばかりに傾注し、大会をサポートするスポンサーやプロアマ招待客を軽視した片山の認識の低さが浮き彫りになっているのだろう。

2018年4月、東建ホームメイトカップのプロアマで
話をする(右から)JGTOの青木功会長と石川遼副会長=東建多度CC(岩川晋也撮影)
 ところで、報道に接して、片山の態度に落胆する声が多い一方、プロアマのあり方に疑問を呈し、むしろJGTO側に再考を求める声も上がっている。

 大胆な意見や提言で知られるプロゴルファーでツアー解説者のタケ小山氏がラジオ番組で、「選手よりスポンサーが重視される構図自体、間違っている」「選手たちがスポンサーに感謝するのは当たり前だが、過剰なサービスまで必要なのか」「ギャラリーが入らなくてもスポンサーが賞金を出してくれれば試合が成り立ち、テレビ中継が付くという構図が本末転倒」などと語り、インターネット上で話題になっている。これもまた一考に値する一つの提言ではある。

 だが、残念ながら、スター選手のプレーが見たいからお金を払って見に行く、それだけでツアーが成り立つ状況でないのが日本のゴルフの実情だ。それに、プロ選手は単に技を磨き、卓越した技を見せさえすれば、それでいいのか、議論の分かれるところだろう。この機会をとらえて、「プロフェッショナル」のあり方についても、問題提起すべきではないだろうか。